2015年には65才以上のひとが3.7人にひとり、年金に頼れない時代が来るのかもしれません。 今からコツコツ、あなたの自由で自立したシニアライフを準備しませんか?

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定年後破産を防ぐビジネス

私達のメーリングリストに以下の記事を転送して下さった方がいます。
NEWSポストセブンの記事(2012年1月15日07時00分)です。

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「定年後破産」を防ぐには子供独立後の家計見直しがポイント
ようやくホッとできるはずの「定年退職後」にやってくる。
頼みの年金(老齢厚生年金)の支給開始年齢が段階的に繰り下げられ、 男性は昭和36年4月2日以降、女性は昭和41年4月2日以降に生まれた人は、65歳になら ないとまったくもらえない。
60歳で定年退職を迎えると65歳までの5年間は年金が支給されない空白期間が生じる のだ。
現在39歳で年収600万円のサラリーマンA氏がいたとして、幸いにも65歳まで継続雇用 されたとしよう。
それでも継続雇用時の月収は現役時より下がり、15万円といったところ。
退職金は1500万円入り収入は一時的に急増するが、収入が支出を上回ることはなく、 あとは預貯金を食いつぶしていくしかない。
総務省の家計調査(2010年)によると、退職後の世帯は平均で毎月4万円余りを貯蓄 から取り崩しているとされる。
つまり、定年退職後は年金をもらってもそれを上回る支出があり、恒常的に赤字が続 いていくのが平均的姿なのである。
A氏の場合、退職金で住宅ローンを一括返済することはせず、老後資金のために少し でも手元に置いておこうと考えたが、 それでも67歳で預貯金は底をつく。
そして残念ながら、A氏の老後は年を重ねるにつ れ、 赤字が雪だるま式に膨らんでいくだけになってしまうのだ。
これは何も、A氏に限った話ではない。あなたの家計もこのような状況にいつ陥るか もしれないのである。
サラリーマンが自分たちの老後資金を貯めるためには、子育てに追われる間はなかな か難しいのが実状だ。
そうである以上、教育費などがかからなくなる子どもの独立後から定年退職するまで の間に何ができるか。
それが勝負の分かれ目といえるだろう。
※『サラリーマンのための安心税金読本』(小学館)より

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育児を終えた人達が、家事のかたわら、仕事のかたわら、老後のためにネットワークビジネスにチャレンジされる気持ちにも同感です。
定年退職もなく、やりたいと思う時までずっとできるビジネス、私達のメーリングリストのお仲間には88才の方もいらっしゃいます。ヾ(=^▽^=)ノ



退職前に備えましょう! 
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